ブランド認知度調査のやり方｜手法・実施タイミング・質問項目・おすすめの調査会社も

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ビジネスを成功に導くためには、そもそも自社の商品やサービスが市場で広く認知されていなければなりません。そこで、顧客が自社ブランドを「知っているか」「思い出せるか」を数値で把握し、マーケティング戦略の精度を高めるために企業が行うのがブランド認知度調査です。

この記事では、具体的な調査手法や実施タイミング、設問設計のポイントを詳しく解説します。また、ブランド認知度調査に強いおすすめの調査会社も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

ブランド認知度調査とは

ブランド認知度調査とは、自社のブランドがどの程度市場に浸透しているかを確認するための調査です。顧客にブランドが知られていなければ、どんなに優れた商品を開発し、広告やSNS施策を展開しても購買の選択肢に入ることはありません。

認知度は、単なる「名前を知っているか」だけにとどまらず、自社が市場の中でどの位置にあり、競合と比べてどの程度想起されているのかを把握する指標でもあります。

ブランドの認知状況や競合との差分を可視化することで、マーケティング施策において「どこに力を入れるべきか」を明確に判断しやすくなります。

ブランド認知度調査を実施する5つのタイミング

ブランド認知度調査は、実施するタイミングによって得られる判断材料が大きく変わります。ここでは、特に重要な5つのタイミングについて詳しく解説します。

新商品・新サービスの開発前

新商品や新サービスのローンチを検討している場合、開発前に既存の自社ブランドやマスターブランドの認知度・イメージ調査を行うことで、市場における自社の強みや立ち位置を把握できます。自社ブランドが持つイメージと、新商品のコンセプトに乖離がないかが見えてくるため、コンセプト設計や広告戦略の方向性がより明確になります。

もし認知が十分でない場合は、開発と並行して認知拡大施策にも力を入れることが重要です。

キャンペーン・広告施策の実施直後

広告やプロモーション施策の実施直後に調査を行うと、どれだけ認知が広がったかを数値や数量で把握できます。CMやSNS広告、イベントの効果をビフォーアフターで比較できるため、投資収益率の判断や次施策の改善点の発見に役立ちます。

訴求ポイントが適切だったかどうかを検証するためには、認知だけでなく印象やイメージの変化も併せて確認するのが有効です。

ブランドリニューアル・デザイン変更時

ブランドリニューアルやデザイン変更を行った際は、施策前後で認知やブランドイメージがどう変化したかを比較する調査を行います。「好意度が高まったか」「逆に混乱や違和感が生じていないか」といった顧客の受け止め方を明確にでき、施策の方向性を見直す際の重要な判断材料となります。

定点観測

ブランド認知は一度確立すれば終わりではなく、変化し続ける市場環境の中で定期的に確認しなければなりません。半年〜1年ごとに定点観測として調査を行うことで、認知の推移や競合との関係性がどう変わっているかなどを継続的に把握できます。

これはKPIの検証材料としても役立ち、ブランド戦略やマーケティング活動の継続性を高めるための重要な基盤となります。

売上停滞時

自社製品の売上が伸び悩んでいる場合、その要因が商品そのものではなく、そもそも認知されていないことにあるケースも少なくありません。ブランド認知度調査を実施すると、「認知が広がっている層」と「届いていない層」の把握につながります。

各層の認知率を分析し、施策の優先順位付けやターゲットの再設定を行うことで、より効果的なマーケティング施策につなげられます。

認知度調査を実施する方法5ステップ

ブランド認知度調査は、目的設定から分析までの流れを正しく踏むことで、期待する成果を得やすくなります。

ここでは、ブランド認知度調査を実施する方法を5つのステップで紹介します。

1.調査目的の明確化

まず重要なのは、「何を明らかにしたいのか」という調査目的を明確にすることです。目的が曖昧なままでは、得られたデータを施策に活かせず、調査そのものが意味を成さなくなってしまいます。

例えば、「認知の広がりを把握したい」「広告効果を検証したい」など、解決したい課題と調査ゴールを最初に整理することで、設問設計や分析の精度が大きく高まります。

2.調査対象者・目標サンプル数の設定

次に、どのような属性の人に調査を行うのかを定めます。性別・年齢・居住地・職業・購入経験の有無など、対象者の条件によって結果の解釈は大きく変わります。

通常は、自社商品やカテゴリに関連する層に絞り込むことが一般的です。また、統計的な信頼性を確保するため、目標サンプル数は400サンプル以上が望まれます。

3.調査手法の選定

調査手法は大きくオンラインとオフラインの2つに分かれます。

調査手法	具体的な手法	特徴
オンライン調査	・Webアンケート ・オンラインインタビュー など	・スピードとコスト効率に優れている ・広範囲の定量データを短期間で収集できる
オフライン調査	・会場調査 ・街頭調査 ・対面インタビュー など	・深い洞察やリアルな印象を得るのに適している ・幅広い年齢層にリーチしやすい

オンラインとオフラインどちらにもメリット・デメリットが存在するため、目的・予算・納期などに合わせて適切な手法を選ぶことが重要です。

4.質問項目の作成

質問設計では「このブランドを知っていますか？」と尋ねるだけでは不十分です。「名前だけ知っているのか」「特徴まで理解しているのか」といった『認知の深さ』まで把握できるような質問項目を用意します。

また、「ヒントなしに自然に思い浮かぶか」「ヒントを提示したうえで思い出すか」といった『記憶のされ方』にも注目することで、ブランドの現状をより立体的に把握できます。最初に定めた調査目的に合わせて、必要な項目を丁寧に組み立てることがポイントです。

5.調査の実施・分析とレポート化

調査データを回収した後は、以下のような複数の切り口で分析します。

• 属性別の違い
• 施策前後の変化
• 競合との比較

そのうえで、データから読み取れる「強み・弱み」「改善すべきポイント」を抽出し、次のマーケティング施策へとつなげます。最終的にはレポートとして整理し、社内での共有や意思決定に活用できる形にまとめることが重要です。

ブランド認知度調査の主な項目と質問例

ブランド認知度調査では、複数の観点を組み合わせた質問を設計し、ブランドが市場でどのように認知され、どんな印象を持たれているのかを総合的に把握することが重要です。

ここでは、ブランド認知度調査の主な項目と質問例を紹介します。

純粋想起

純粋想起とは、ブランド名を提示せず、回答者が自由に思い浮かべたブランドを答えてもらう方法です。記憶への残り方やブランドの存在感を測定でき、最初に思い浮かぶブランドほど認知が強いと判断できます。

競合との比較にも適しており、市場内での相対的なポジションを把握する指標として有用です。純粋想起では、回答時にヒントを与えないように留意する必要があります。

助成想起

助成想起とは、ブランド名やロゴなどの一覧を提示し、知っているブランドを選んでもらう方法です。認知率を定量的に把握でき、ブランドの「知名度の総量」を確認するのに適しています。

純粋想起との差が大きい場合は「見聞きしたことはあっても印象に残っていない」状態であることが多いため、広告やPR施策の改善が必要になるケースもあります。

認知経路

認知経路は、顧客がブランドを「どこで知ったのか」「何をきっかけに認知したのか」を把握するための項目です。この項目で得た情報は、広告費の最適化・チャネル別効果測定・次回のプロモーション戦略に直結する重要な指標となります。

ターゲット層ごとの違いも確認できるため、どの媒体に優先的に投資すべきかを判断するうえで有益なデータが得られます。

商品・ブランドイメージ評価

ブランド認知度調査では、ブランドに対して抱かれている印象や価値、感情を把握することも大切です。そのためには、「信頼できる」「高級感がある」などの形容詞尺度を用いて定量化する方法が有効です。

消費者がブランドをどう位置づけているかが明確になり、広告クリエイティブやSNS投稿のトーンを決める際の重要な判断材料となります。

ブランド認知度調査の活用方法と施策へのつなげ方

ブランド認知度調査の結果は、現状のボトルネックを特定するのに役立ちます。例えば、「純粋想起」が低ければ、指名検索を増やすためにマス広告やWeb露出を強化すべきかもしれません。

一方で「認知は高いが購入意向が低い」場合、課題は知名度ではなく、商品理解や差別化にあるといった構造的な問題が見えてきます。ブランドファネルと照らして課題領域を特定することで、調査結果は戦略の根拠となる実践的なデータへと変わります。

また、社内だけでは分析や改善策の設計が難しいケースも少なくありません。その際は、調査会社や外部パートナーを活用することも検討しましょう。

ブランド認知度調査におすすめの調査会社8選

先述したように、ブランド認知度調査を実施しても、社内だけでは分析や改善策の設計が難しい場合があります。ブランド認知度調査に強い調査会社を紹介するので、プロの力を借りることも検討してみてください。

株式会社日本リサーチセンター

参照元:株式会社日本リサーチセンター

日本リサーチセンターは、1960年創立の老舗総合調査会社です。独立性と中立性を重視した高品質な調査に定評があり、特に「ブランド診断調査」を通じて認知度・継続利用意向・競合比較などブランド評価の全体像を把握できます。

予算や要望に応じて、ライト・ベーシック・スタンダードの3つのプランが用意されており、初めての調査でも導入しやすい点が特徴です。

株式会社MSS

参照元: 株式会社MSS

MSSは、商品・サービス開発支援を得意とするリサーチ会社で、ブランド価値評価に強みがあります。独自指標「FRSⓇ（Fans Relationship Score）」により、購入者だけでなく「認知しているものの購入したことはない」という層も可視化できる点が特徴です。

潜在的なファン層、いわゆる「見えない将来顧客」を含むブランド価値の測定が可能になります。

株式会社ネオマーケティング

参照元: 株式会社ネオマーケティング

ネオマーケティングは、リサーチを基点に、ブランド戦略やコミュニケーション戦略まで一気通貫で支援する企業です。独自サービス「エボークトセット調査」により、ブランド想起の構造や自社の立ち位置を詳細に分析することが可能です。

調査結果を戦略に直結させたい企業や、ポジショニングを再構築したいときに強みを発揮します。

株式会社10（10 Inc.）

参照元: 株式会社10

10 Inc.は「MROC（コミュニティリサーチ）」を活用した共創型リサーチに強みがあります。定量データでは捉えきれない「なぜそのブランドを認知したのか」「そのブランドをどう感じているか」という深層心理の把握に優れており、愛着や違和感など繊細なブランドイメージを把握したいときに向いています。

ブランド戦略の初期検討や、イメージ刷新が必要な局面で頼りになる企業です。

株式会社Quest Research

参照元: 株式会社Quest Research

Quest Researchは、スピード×質を両立する「アジャイル調査」に強みを持つ企業です。定量調査は最短1営業日で実施できるスピーディな対応が高評価を得ています。

AI集計ツール「コエミル」により、集計・示唆出し・PowerPoint出力まで効率的に実行できる点も魅力です。海外調査にも強く、短期間でのサンプル回収実績があるため、迅速に仮説検証したい企業に向いています。

シーエスジー株式会社

参照元: シーエスジー株式会社

シーエスジーは、海外調査に特化したリサーチ会社で、ヨーロッパや中東・アジアをはじめとする世界150ヵ国の現地在住日本人リサーチャーを活用している点が大きな特徴です。現地生活者へのオンライン・オフラインインタビュー、自宅訪問による生活実態把握、店頭での販売員や買い物客へのインタビューを強みとしています。

グローバル市場でのブランド認知調査に適しており、各国の文化・生活文脈に根ざした深いインサイトを取得するための強い味方となります。

株式会社Brandism

参照元: 株式会社Brandism

Brandismは、独自の「Brand Power Analytics（ブランドパワー分析）」により、ブランド想起×ブランドイメージを継続的に数値化できる点が特徴です。競合比較や投資判断にも活用できるため、ブランド施策の効果検証を詳しく行いたいときに適しています。

「そもそもどういう調査をしたらいいか分からない」という企業には、調査設計から戦略活用まで丁寧に伴走支援を行ってくれるのも魅力です。

株式会社クロス・マーケティング

参照元: 株式会社クロス・マーケティング

クロス・マーケティングでは、「ブランド認知度・利用実態把握調査」など、認知度把握に特化した定量調査メニューを提供しています。

インターネット調査に加え、CLTやアイトラッキングなど多様な手法を組み合わせることで、「ブランドの認知度がパッケージデザインや店頭での視認性（誘目性）にどうつながっているか」といった多角的な分析が可能です。

さらに、「Insight Design（インサイトデザイン）」や「BrandLink Compass（ブランドリンク・コンパス）」といった戦略プランニング支援サービスを通じて、調査結果をマーケティング施策へ落とし込むサポートも提供しています。

まとめ｜ブランド認知度調査がマーケティングを加速させる

ブランド認知度調査は、市場における自社ブランドの現在地を可視化し、戦略判断の精度を高める重要な起点です。単なる知名度の把握に留まらず、強みや弱み、潜在顧客の動きまで明らかにすることで、施策の方向性がよりブレなくなります。

継続的な調査と改善を重ねることで、ブランド成長を着実に前へ進めていきましょう。