海外調査(海外市場調査)とは?手法・費用相場・おすすめ会社12選
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企業が海外進出を成功させるには、現地のニーズや生活様式、競合状況を把握する「海外調査(海外市場調査)」が必要不可欠です。この記事では、海外調査(海外市場調査)の基本知識から、自社実施と調査会社への依頼の比較、代表的な手法、費用相場、信頼できる調査会社の選び方、そして海外調査に強いおすすめ調査会社12社までを網羅的に解説します。
- 海外調査(海外市場調査)とは、進出先の市場動向・消費者ニーズ・競合環境・法制度などを体系的に調査・分析する活動
- 自社実施と調査会社への依頼では「精度」「コスト」「スピード」に大きな差が生じる
- 手法はインターネット調査・会場調査・インタビュー調査・フィールドリサーチ・デスクリサーチ・専門家ヒアリングなどに分かれ、目的に応じた使い分けが重要
- 費用は手法や対象国・サンプル数によって数十万円〜数百万円単位まで幅がある
- 調査会社を選ぶ際は、対応手法・現地対応力・費用の透明性・実績・サポート体制の5点を確認する
- ①インターネット調査(定量調査)に強い4社:ネオマーケティング、合同会社サーベイマイ、マクロミル、GMOリサーチ&AI
- ②インタビュー調査(定性調査)に強い6社:シーエスジー、Acorn Marketing & Research Consultants Japan、クロスマーケティング、楽天インサイト、Quest Research、ファストインサイト
- ③フィールドリサーチ(現地調査)に強い2社:日本リサーチセンター、サーベイリサーチセンター
海外調査(海外市場調査)とは
海外調査(海外市場調査)とは、自社の商品やサービスを海外で展開する前に、特定の国や地域について体系的に調査・分析する活動を指します。
日本で需要が高い商品でも、文化の違いなどの理由から海外では受け入れられず、苦戦するケースは少なくありません。海外調査は自社の商品・サービスの現地適応性や参入の可否、事業戦略の構築において避けて通れない工程であり、事業成否を左右する初動フェーズです。海外調査を行えば現地の状況や市場をより深く理解でき、インバウンド対応への活用も可能になります。
海外調査の4つの目的
1. 市場規模・成長性の把握
「マクロ経済データ」「業界レポート」「統計情報」などを活用し、対象市場のポテンシャルを数値的に検証します。成長余地や中長期トレンドを見極めることで、投資対効果やリスク水準の予測がしやすくなります。
2. 競合の把握
現地での競争環境や差別化余地を見極めるうえ競合把握は欠かせません。特に、自社のポジショニングを明確化するためにも調査しておきたいのが、以下のポイントです。
- 主要プレイヤーの製品
- 価格
- チャネル
- プロモーション戦略
その他に現地特有の競争軸や新興プレイヤーの動向にも注視する必要があります。
3. 現地のニーズ・文化への理解
海外市場では、現地の消費者ニーズや文化的背景の違いを踏まえた製品およびサービス設計が基本です。リサーチにより、現地の言語や価値観、ライフスタイル、購買行動などの特性を把握することで、的確なローカライズ施策が可能になり、現地の「当たり前」に即したアプローチが顧客の共感と支持を得る鍵となります。
4. リスク把握
海外展開においては、市場の成長性と同時にリスクの見極めもしていかなければなりません。そのためには、以下のような外部環境の変化が事業へ与える影響を事前に調査・評価する必要があります。
- 政治や経済の不安定要素
- 法規制
- 通貨リスク
- 知的財産保護の状況
リスクマネジメントの観点からも、定量的な分析だけでなく、現地事情に通じた定性的視点の導入は調査全体の質を左右するといえます。
海外調査の主な手法5つ
海外調査を成功させるには、目的に応じた適切な方法選びが重要です。ここでは代表的な手法を紹介します。

インターネット調査(定量調査)
インターネット調査は、Web上でアンケートを行い、海外市場のニーズを数値で把握する手法です。低コスト・短期間で広範囲のデータを収集でき、日本にいながら海外の消費者の傾向を探れます。複数国での同時展開にも適していますが、ネット環境が整っていない国・地域や特定のターゲット層には届きにくく、データが偏るリスクがあるため注意が必要です。
定量調査には、指定会場に対象者を集めて対面形式でアンケートや製品テストを行う「会場調査」もあります。対象者の反応をその場で確認できるため、使用感の定量評価に適していますが、会場手配や運営コストが高く、実施地域が限定される傾向があります。
インタビュー調査(定性調査)
インタビュー調査は、市場の文化や価値観など、数値化しにくい情報を深く理解するために有効な手法です。現地の消費者や専門家に直接会い、生の声を聞くことで、アンケートでは得られないリアルな意見を収集できます。1対1の「デプスインタビュー」や、複数人を対象にした「グループインタビュー」などがあり、潜在的なニーズや課題の把握に役立ちます。回答者の本音を引き出しやすい反面、インタビュアーのスキルに結果が左右されやすく、分析には高度な解釈力が求められます。
なお、海外の定性調査では現地パートナー会社とのキックオフや、調査員の人脈を通じて対象者を探す「機縁リクルート」が主流となる国も多く、対象者の手配に国内調査より時間がかかる傾向があります。スケジュールには余裕を持たせておきましょう。
フィールドリサーチ(現地調査)
フィールドリサーチは、実際に現地に赴き、店舗や街中などで直接情報を収集する手法です。現地の空気を肌で感じながら、価格帯や消費者の行動などを体感的に理解できるのが大きな特徴です。店頭調査や覆面調査などの形式があり、予定になかった情報や新たなニーズの発見につながったり、現地の関係者と信頼関係を築くきっかけになったりします。
デメリットとして、渡航費や滞在費、時間的コストがかかる点に注意が必要です。文化的背景や無意識的行動を把握できる反面、属人的・限定的な情報にとどまることもあるため、より高い効果を期待する場合は定量データとの併用も検討しましょう。
デスクリサーチ(二次調査)
デスクリサーチは、既存の情報源からデータを収集する手法です。主に以下のようなものがあげられます。
- インターネットや書籍
- 政府機関の公開データ
- 業界レポート・論文
- 報道資料・SNS
現地に行く必要がなく、パソコンやスマートフォンがあればすぐに始められるため、低コスト・短時間で実施できるのが大きな利点です。海外調査の初期段階で基礎情報を把握するのに適しており、進出の検討段階でよく活用されます。ただし、ネット上の情報は信頼性や出典を慎重に確認する必要があります。
専門家へのヒアリング
専門家へのヒアリングは、対象国に詳しい学者や専門機関の関係者などに現地の市場や競合状況、課題などを聞き取る手法です。専門家ならではの知見や分析により、自社では得られない深い情報が収集でき、戦略の立案段階で効果的です。一方で、費用がかかる点と、目的が明確でないと成果を実感しにくい点がデメリットと言えます。
海外調査の4つの注意点
海外調査は、表面的なデータ収集を超えたものであり、戦略判断につなげるための意思決定支援活動です。調査成果を最大化するためには、設計段階から実行、活用に至るまでの一貫した工夫が必要になります。ここでは、押さえておきたい注意点を4つ解説します。
1. 目的と調査項目を明確にする
最初に「何を明らかにしたいのか」「その情報をどのように使うのか」を定義することが、リサーチの成否を分ける大きなポイントです。目的が曖昧なままでは、調査設計や対象者選定がぶれてしまい、収集データが意思決定に結びつかなくなります。意思決定者の関与のもとで、事業戦略と調査課題を接続する視点が不可欠です。
2. 調査結果を効果的に活用する
得られたデータを経営判断や戦略立案に活かすには、分析結果を単なる報告で終わらせてはいけません。社内での共有・議論を経て、具体的なアクションへの転換につなげることが重要です。部署間での視点共有や仮説との照合を通じて、次の意思決定を支える「実用的な知」として活用する姿勢が大切です。
3. 現地の言語・文化への対応
海外調査では、言語だけでなく文化や価値観の違いを踏まえた対応が必要です。同じ質問でも国によって受け取られ方が異なったり、宗教や生活習慣によってタブーとなる内容が含まれたりする場合もあります。調査設計は現地の文化や言語に即したものにし、翻訳でもニュアンスを正確に伝える工夫が重要です。通信環境に応じてオフライン調査を選択したり、利用するSNSツールに配慮したりするなどの柔軟性も求められます。
4. 余裕のあるスケジュール設計
海外調査では、言語や文化の違いに加え、物理的な距離や時差の影響により、日本国内の調査と比べて工程が多くなりがちです。質問や回答の翻訳作業、現地で動く調査会社やリサーチャーとの連携、調査対象者の手配など、時間を要する場面が少なくありません。時差や祝日、宗教上の理由で回答が遅れる場合もあるため、余裕を持ったスケジュール設計が不可欠です。
海外調査は自社でやるべきか
海外調査を自社で実施するか外部に委託するかで悩んでいる方もいるのではないでしょうか。主に「調査の精度」、「柔軟性」、「コスト」、「データの信頼性」の4軸で分けて考えると良いでしょう。
| 自社 | 委託 | |
|---|---|---|
| 調査設計の精度 | △ 現地言語および文化への理解やリサーチノウハウが必要 | 〇 専門チームによる調査が可能 |
| 調査進行の柔軟性 | 〇 自社の意図に即した調査設計や柔軟な進行管理が可能 | △ 調査の意図が正確に伝わらない可能性がある。どれだけ柔軟に対応できるかは各社の支援スタイルに依存する |
| コスト | ◎ 抑えやすいが、適切な設計ができていないと余剰なコストがかかる可能性もある | △ 自社完結に比べて高くなりがちだが、無駄のない調査設計で省コスト実施も可能 |
| データの信頼性 | △ 調査に慣れた担当者であれば信頼性を担保しやすい | ◎ データの信頼性で優位性がある |
以下ではそれぞれのメリット・デメリットについて深掘りしていきましょう。
自社実施:メリット
自社で海外調査を実施する最大のメリットは、調査目的や仮説を最も深く理解している当事者である点です。自社の意図に即した調査設計や柔軟な進行管理が可能であり、コストも抑えられる傾向にあります。一方、自社製品だからこそ調査内容にバイアスがかかるケースも少なからずあるため、そこは注意が必要です。
自社実施:デメリット
デメリットとしては、現地言語および文化への理解やリサーチノウハウの不足により、調査の質や信頼性が担保しにくい点です。法規制やデータ収集の適正性について現地事情を把握していないと、予期せぬコンプライアンス問題に発展するおそれもあります。
調査会社:メリット
調査会社では現地の言語や文化、市場に精通した調査のプロが対応するため、「精度」「スピード」「信頼性」の高いデータが手に入ります。自社では気づきにくいリスクや消費者の感覚も把握でき、戦略立案において重要な視点を得られる点が大きな利点です。特に、多国展開や複雑な調査設計においては、自社ではカバーしきれない部分を補完してもらえます。
調査会社:デメリット
一方で、業者選定を誤ると調査の意図が正確に伝わらなかったり、定型的なアウトプットに留まったりする恐れがあります。また、費用は自社実施に比べ高くなりがちであるため、ROI(投資対効果)の明確化が重要です。自社での経験や実績が海外でもそのまま通用するとは限らず、国ごとに文化やライフスタイルが異なるため、違いを正確に捉えるためにも、海外調査に強みを持つ調査会社への依頼は有効な選択肢です。
海外調査の費用相場
海外調査の費用は、以下の内容によって大きく異なります。
- 調査対象国
- 調査手法
- サンプル数
- 設計の複雑さ
一般的に日本国内の調査より高額になる傾向があり、インターネット調査であれば数十万円規模(1カ国あたり50万円〜が目安)から実施できますが、複数の手法を組み合わせると100万円〜、定性調査や多国間調査では数百万円単位になるケースも珍しくありません。さらに、現地コーディネーターや翻訳・通訳費用、報告書作成などの付帯コストも見込む必要があります。あらかじめ費用感を把握し、調査項目ごとの内訳や明確な見積もりが提示されるかを確認することが重要です。
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ぴったりな依頼先を見つけるための5つのポイント
海外調査は、外部パートナーの力量に大きく依存します。コスト比較にとどまらず、調査品質や対応力、実績を見極めることが成功の可否を左右します。選定の際に押さえておきたいポイントを5つ紹介します。

対応可能な調査手法
調査会社を選ぶ際は、自社の目的に合った調査手法に対応しているかの確認が重要です。「数値で傾向を把握したい」なら定量調査、「消費者のニーズや課題を深く知りたい」なら定性調査など、目的によって適した手法が異なります。加えて、海外では国ごとに法律や文化的背景が異なり、特定の手法が制限される場合があるので注意が必要です。
現地対応力の有無
現地の言語で調査を設計し、アンケートの翻訳やインタビューを行えるかどうかが、調査結果の精度に直結します。単に言語を訳すだけでなく、文化的な背景や表現のニュアンスを正しく反映できるかどうかも重要です。不安な方は、「ローカライズを具体的にどのように進めているか」を事前に聞いてみると良いでしょう。進出予定エリアに強いネットワークや、現地法人・現地パートナーの有無も確認ポイントです。
費用の透明性と妥当性
海外調査は、調査対象国や調査内容によって費用に大きな差が出るのが特徴です。調査設計・回収対象・サンプル数・報告形式・翻訳費用の内訳など、調査項目ごとの内訳や明確な見積もりが提示されるか確認しましょう。単に金額の大小ではなく、コストに見合った成果が見込めるかどうかを基準に判断し、追加費用が発生しうる項目も事前に確認しておくと安心です。
豊富な実績と専門的な知識
調査対象国や業界に関する類似の調査経験があれば、現地事情の理解も深く、調査の精度や対応力にも期待できます。過去の事例や具体的な実績を提示できるかどうかも、信頼性を見極める判断材料になります。経験豊富なリサーチャーが在籍しているかどうかもポイントです。
調査前後のサポート体制
調査の実施だけでなく前後のサポート体制にも目を向けることが欠かせません。依頼前のヒアリングや調査設計の提案、実施後のレポート説明まで一貫したサポートを提供している会社もあります。単純に委託先と考えるのではなく、戦略パートナーとして伴走できる関係構築が望まれます。
海外調査に強い!おすすめ調査会社12選
海外調査に強みを持ち、実績や信頼性の高い調査会社を12社紹介します。まずは比較表で特徴を確認し、気になる会社の詳しい紹介は各社の見出しからご覧ください。
①インターネット調査(定量調査)に強い4社
![]() ネオマーケティング | ![]() サーベイマイ | マクロミル | ![]() GMOリサーチ&AI | |
|---|---|---|---|---|
| 💡特徴 | 世界130カ国以上のオンライン調査に対応し、2026年に現地訪問調査・エスノグラフィ体制も強化 | 世界130カ国以上を対象としたオンライン海外市場調査の専門会社 | 90以上の国と地域で1億人超の生活者にリーチ可能な大手 | 世界130カ国以上・延べ4億人超に調査可能。海外調査のパイオニア |
| ✅強み | 現地パートナー網と連携し会場調査・訪問調査・エスノグラフィなどオフライン調査にも対応。多言語の街頭調査・インタビューも可能 | アラビア語・ネパール語等の多言語調査画面作成、オフライン調査(CAPI/CLT)にも対応 | アジア・東南アジア市場に強み、2,000名以上のグローバル専門人材 | アジア16カ国に自社パネル7,239万人、日本語の調査票だけで翻訳・現地語画面作成まで対応、70言語対応でGDPR/CCPAも遵守 |
| 👍おすすめな人 | 費用を抑えつつオンラインから現地訪問まで幅広い手法を1社に任せたい人 ▶ 企業詳細を見る | 特殊言語圏での調査や低コスト・短納期を重視する人 ▶ 企業詳細を見る | 大規模かつ幅広い業界での実績を重視したい人 | 低価格・スピーディーにオンライン調査を実施したい人 ▶ 企業詳細を見る |
| 💰料金目安 | 無料で問い合わせる | 無料で問い合わせる | 要問い合わせ | 30万円〜 無料で問い合わせる |
②インタビュー調査(定性調査)に強い6社
![]() シーエスジー | Acorn Marketing & Research Consultants Japan | クロスマーケティング | 楽天インサイト | ![]() Quest Research | ![]() ファストインサイト | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 💡特徴 | 市場・事業構造の可視化とヒアリングによる情報収集を重視 | アジア11拠点を軸とする、30年超のインターナショナル調査スペシャリスト | 国内最大級のアンケートパネルを持つ総合調査会社 | 業界最大級・約220万人の自社パネルを持つ次世代型インターネットリサーチ会社 | オンライン定性調査サービス「qork」で海外市場調査を高速化 | AIモデレーターが56カ国・29言語で現地生活者にインタビューするAI定性調査プラットフォーム「Fast Insight」 |
| ✅強み | インタビュー調査に強み、世界150か国の日本人リサーチャーネットワーク | 独自分析モデル「Market Navigator」「Brand Compass」でアジア消費者理解・ブランド最適化を支援 | 海外支社と連携し年間1,000本以上の海外市場調査を実施 | 2026年提供開始の「AIチャットインタビュー for Global」で世界40カ国以上の生活者に最短5営業日でインタビュー調査が可能 | インタビュー設計〜分析まで日本語で完結、AIによる速報レポート作成 | リクルート・実施・翻訳・日本語レポートまで一気通貫、最短即日納品、1名5,000円からの低コスト |
| 👍おすすめな人 | 日本人視点でのインタビュー調査を重視したい人 ▶ 企業詳細を見る | アジア市場でのブランド戦略構築まで見据えたい人 | 国内調査と海外調査を同じ会社でまとめて依頼したい人 | スピード重視でオンラインのインタビュー調査を海外向けに実施したい人 | スピード重視で海外の定性データを早く得たい人 ▶ 企業詳細を見る | 海外の定性インタビューをスピーディー・低コストで実施したい人 ▶ 企業詳細を見る |
| 💰料金目安 | 無料で問い合わせる | 要問い合わせ | 要問い合わせ | 要問い合わせ | 無料で問い合わせる | 1名5,000円〜 無料で問い合わせる |
③フィールドリサーチ(現地調査)に強い2社
![]() 日本リサーチセンター | サーベイリサーチセンター | |
|---|---|---|
| 💡特徴 | 1960年代から海外市場調査を手がける老舗。40か国以上900件超の実績(2018〜2023年) | 創業50年、街頭調査・訪問調査などフィールドリサーチに強み |
| ✅強み | 郵送・訪問・会場調査など幅広い手法、複数国同時調査・訪日外国人調査にも対応 | 政府系・自治体系案件も多数。海外では現地の街頭調査・定性調査に対応 |
| 👍おすすめな人 | 複数国同時調査や訪日インバウンド調査もまとめて任せたい人 ▶ 企業詳細を見る | 対面での現地調査を重視したい人 |
| 💰料金目安 | 無料で問い合わせる | 要問い合わせ |
ネオマーケティング

ネオマーケティングは、調査にとどまらず、得られたデータを商品開発やマーケティング戦略に活かすまでを支援するマーケティングパートナーです。
全世界150か国でのオンラインリサーチに対応し、海外市場調査は30万円から実施しています。オンラインアンケートはもちろん会場調査、訪問調査、インタビューなど定量・定性の幅広い手法に対応可能です。国内と同等のデータ品質を保てるよう管理体制を整えており、在日・訪日外国人への街頭調査やインタビューも行い、多言語で対応しています。
2026年には海外調査体制をさらに強化し、現地パートナー企業との連携により、中国・タイ・台湾・インドネシア・マレーシア・ベトナム・インド・フィリピンをはじめ世界130カ国以上で、会場調査・訪問調査・エスノグラフィといった現地訪問調査にも対応可能になりました。
合同会社サーベイマイ

合同会社サーベイマイは、世界130カ国以上を対象としたオンライン海外市場調査のスペシャリストです。20年以上の実績を持つ熟練スタッフが、日本語での相談から多言語調査票の作成、実査までをワンストップで支援します。
最大の強みは、アラビア語やネパール語など画面化が難しい言語にも対応できる高度な多言語調査画面の作成スキルです。複雑なアンケートも正確に実装でき、Web調査が困難な地域ではオフライン調査(CAPI/CLT)にも柔軟に対応します。
低コスト・短納期でありながら、高品質なデータを日本にいながら取得できるため、海外進出の初期段階から戦略立案まで、企業のグローバル展開を強力にバックアップ。言語の壁を感じさせないスムーズなプロジェクト運営に定評があります。
マクロミル
マクロミルは、90以上の国と地域で、1億人を超える生活者へのリサーチが可能な大手調査会社です。
海外市場調査においては特にアジア・東南アジア市場に強みがあり、2,000名以上のプロフェッショナルがグローバルに活躍しています。オンラインリサーチを主軸に多様な調査手法に対応し、幅広い業界で利用されています。
GMOリサーチ&AI

GMOリサーチ&AIは、世界130カ国以上・延べ4億人超のモニターネットワークを保有するパネルサプライヤーです。アジア16カ国では自社パネル約7,239万人を保有し、国内と同水準の品質管理体制でデータを収集しています。
海外調査(グローバルネットリサーチ)では、日本語の調査票を用意するだけで、翻訳から現地語の調査画面作成、データ納品までワンストップで対応。世界70言語に対応し、GDPRやCCPAなど各国の個人情報保護法にも準拠しています。パネルサプライヤーとして中間コストがかからないため、低価格でのオンライン海外調査を実現できる点が強みです。
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【事例】売れるブランドは、現地の声を定量化する | I-neのマーケティング力が切り拓いたアジア戦略の第一歩と、GMOリサーチ&AIとの共創
シーエスジー

シーエスジー株式会社は、市場や事業の構造を明らかにしながら、目視やヒアリングを通じた情報収集を重視する会社です。
情報の根拠を丁寧に確認し、課題解決に直結する調査を行っています。海外市場調査では特にインタビュー調査に強みがあり、世界150か国に在住する日本人リサーチャーのネットワークを活用した柔軟な対応が可能です。
Acorn Marketing & Research Consultants Japan
Acorn Marketing & Research Consultants Japanは、アジア11拠点を軸にグローバル市場への進出と成長をリードするインターナショナル調査のスペシャリストです。30年を超える歴史の中で蓄積されたナレッジと独自の分析モデルを活用し、各国消費者の価値観やニーズを明らかにし、日系企業の海外展開を加速させます。
強みは、海外展開の進捗やマーケティング課題に応じて最適なソリューションを提案するアプローチです。独自分析モデルにより消費者の生活習慣をマクロ視点で把握する「Market Navigator」や、ブランドの現在価値と将来の変化を可視化できる定点モニタリングモデル「Brand Compass」を提供し、市場創造やブランドの最適化を支援します。
クロスマーケティング
クロスマーケティングは、業界屈指の調査リソースと高い分析力を強みとする会社です。国内最大規模のアンケートパネルを有し、ネットリサーチをはじめ多様な手法に対応しています。
海外支社との連携で、年間1,000本以上の海外市場調査を実施しており、グローバルな調査ニーズにも柔軟に応えています。
楽天インサイト

楽天インサイトは、業界最大級・約220万人の自社パネルを持つ「次世代型インターネットリサーチ」会社です。楽天グループの行動ログデータを活用した生活者理解にも強みがあります。
2026年には「AIチャットインタビュー for Global」の提供を開始し、世界40以上の国と地域の生活者へ、入稿から最短5営業日でインタビュー調査を実施できるようになりました。AIがチャット上で対話を進めながら1市場100名規模の調査を並行実施できるため、従来のオンライン調査では難しかった海外生活者の深層心理や現地のリアルな状況を、スピーディーに把握したい場合に向いています。
ファストインサイト

ファストインサイトは、AIモデレーターが世界56カ国・29言語で現地生活者に1対1のインタビューを行うAI定性調査プラットフォーム「Fast Insight」を提供する会社です。回答者はスマホから動画で回答し、AIが内容に応じてその場で深掘りの追加質問を行います。
リクルートから現地語インタビュー、日本語レポート・字幕付き動画クリップの作成までを一気通貫かつ最短即日で提供し、従来数か月・数百万円かかっていた海外の定性調査を、1名5,000円から実施できるようにした点が強みです。情報セキュリティの国際規格「ISO/IEC 27001」も取得しています。
日本リサーチセンター

日本リサーチセンターは、1960年代から海外市場調査を手がけてきた歴史ある調査会社で、豊富な実績と経験を持っています。海外はもちろん、訪日外国人への調査も可能です。2018年2月〜2023年1月には、40か国以上、900件超の海外市場調査を実施しており、複数国への同時調査にも対応しています。
調査設計からレポート作成まで一貫したサポート体制が整っており、調査のテーマや対象条件に応じて最適なパートナーを選定してくれます。
サーベイリサーチセンター
株式会社サーベイリサーチセンターは、創業50年の実績と海外とのネットワークを活かし、幅広い調査に対応する会社です。
全国に調査員を抱え、街頭調査や訪問調査といったフィールドリサーチに強みがあり、政府系・自治体系の入札案件も多数手がけています。海外市場調査では現地での街頭調査や定性調査など、対面での調査に対応しています。
まとめ|目的にあった調査会社選びが海外展開成功の第一歩
企業の成長戦略として海外展開を考える際、海外調査(海外市場調査)は欠かせないステップです。調査のプロである専門会社に依頼すれば、現地の言語や文化、市場に精通したリサーチャーが対応し、精度の高いデータを効率的に収集できます。調査会社によって得意な地域や調査手法は異なるため、自社の目的に合った会社選びが重要なポイントとなります。リサーチトレンドナビの調査会社マッチングで自社に最適な調査会社を見つけ、海外展開の成功につなげていきましょう。調査の予定が立っていないものの、今のうちからどんな調査会社があるか知りたい方は相性診断ツールで気軽にマッチする会社を探すことも可能です。
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よくある質問
| Q1.海外調査と海外市場調査に違いはありますか? |
|---|
| 明確な区別なく使われることが多い言葉です。「海外市場調査」は市場規模・競合・消費者ニーズなど商業的な意思決定を目的とした調査を指すことが多く、「海外調査」はより広く海外での調査全般を指す言葉として使われます。本記事では両者をほぼ同義として扱い、進め方や手法、費用相場を解説しています。 |
| Q2.海外調査にはどのくらいの期間がかかりますか? |
| インターネット調査(定量調査)であれば数週間程度で完了することが多い一方、定性調査は現地パートナーとのキックオフや対象者のリクルートに時間がかかりやすく、国内調査より長めの期間を見込む必要があります。時差や現地の祝日も影響するため、余裕を持ったスケジュール設計が重要です。 |
| Q3.海外調査の費用を抑える方法はありますか? |
| 初期段階ではデスクリサーチや専門家ヒアリングで基礎情報を把握し、必要な調査だけに絞り込む方法が有効です。また、インターネット調査を中心とした設計にすることで、フィールドリサーチや大規模な定性調査に比べてコストを抑えやすくなります。目的と優先順位を明確にすることが、費用対効果を高める第一歩です。 |
| Q4.初めて海外調査を依頼する場合、どこに相談すればよいですか? |
| 対象国や目的によって適した調査会社は異なるため、まずは本記事で紹介した調査会社に直接問い合わせるか、複数の調査会社を比較したい場合は記事末の「調査会社マッチング」サービスを利用し、課題をヒアリングした上で最適な会社を紹介してもらう方法もあります。 |
監修者情報
リサーチトレンドナビ編集部
3,500万人超のパネルデータと20年以上調査基盤を提供してきた実績に基づき、調査会社の真の強みを、客観的な数値で「中立的」に証明するコンテンツ作りをしています。編集ポリシーはこちら








